使用する機材

このサイトは柳土木設計事務所をスポンサーとして、Zenken株式会社が運営しています。
目次
目次を開く

ドローン測量に必要な機材とは

ドローン測量を実施する場合は、主に以下で挙げる機材を用意する必要があります。

ドローン本体・バッテリー

ドローン測量に必ず必要となるものがドローン本体です。さまざまな機体が販売されていますが、ドローン測量では使用環境に合わせてドローンのサイズを選ぶ必要があります。また、長時間飛行するなら予備のバッテリーも欠かせません。満充電したものを1〜2個用意しておきましょう。

撮影・測量用のカメラやレーザースキャナー

写真測量で使用するカメラや、レーザー測量用のレーザースキャナー(LS)などの機器も必要です。カメラはドローンに内蔵されている場合もありますが、測量には高解像度が求められます。一方、レーザー測量で使うLSも精度の高い製品を選ぶことが重要です。

GPSと高度計

写真測量の場合、GPSと高度計も用意する必要があります。GPSはドローンの正確な位置の測定に、高度計は地上からの距離(高度)を測定するための機器です。これらはドローン測量の精度に関わるほか、アプリによるドローンの自動操縦にも大きく影響します。

自動飛行アプリ

ドローンを自動で飛行させる場合は自動飛行アプリも必要です。文字通りドローンの自動操縦を実現するアプリで、ドローンメーカーが配布しているケースもあります。ただし、自動飛行アプリを利用しても状況次第ではマニュアル操縦が必要です。

その他必要な機材

このほか、ドローン測量では以下の機器・機材が使われています。

  • プロペラガード
  • ランディングパッド(発着陸用)

プロペラガードは飛行エリアによっては装着が必須です。一方のランディングパッドは、ドローンを発進・着陸させる時に目印としての役割を担います。

業務用としてよく使われている機材

ドローンは多数の機体が市販されていますが、業務用としてよく使われているのは以下の3つです。

 Phantom 4 RTK

 Phantom 4 RTKは、ドローンメーカーのDJIが製造しているコンパクトなドローンです。cm単位で精度を確認できる測位システムが搭載されており、高精度な測量データを収集できます。

カメラは20メガピクセルで、ローリングシャッター現象による歪みを抑えられるのがポイント。地形認識モードがあるため、平坦な場所はもちろん、起伏の多い場所での測量にも適しています。

参照元:DJI公式HP(https://enterprise.dji.com/jp/phantom-4-rtk)

Matrice 300 RTK

Matrice 300 RTKは、最大55分の連続飛行が可能なDJIのドローンです。長時間飛行できるため、連続的なドローン測量が可能。測量範囲が広範囲にわたる現場に適しています。

風圧抵抗は12m、運用限界高度は海抜7000mと、厳しい環境下での使用に耐えるスペックを備えているのもポイント。カメラなどの機材も複数同時に搭載可能です。

参照元:DJI公式HP(https://enterprise.dji.com/jp/matrice-300)

 Mavic3 Enterprise

 Mavic3 Enterpriseは、片手で持ち運べるコンパクト設計のドローンです。広角・望遠カメラを搭載した3Eと、広角・望遠・サーマルカメラを搭載した3Tの2種類がラインナップされています(2024年6月27日調査時点)。

飛行時間は最大45分で、広範囲を測量できるのがメリット。全方向障害物検知機能も搭載されているため、複雑な地形や建築物が密集した場所での測量に適しています。

参照元:DJI公式HP(https://enterprise.dji.com/jp/mavic-3-enterprise)

本メディア監修の柳土木設計事務所では、測量士/土地家屋調査士が、各分野の専門家と連携し
ドローン測量による境界確定から登記申請にも対応しています。

本メディア監修Sponsored by柳⼟⽊設計事務所について
土地家屋調査士や測量士による高品質なドローン測量を提供

柳⼟⽊設計事務所は、ドローン事業をはじめ、土木設計や不動産登記などを手がけている会社です。
測量士・土地家屋調査士の資格を持つ栁 和樹代表は、早期から「ドローン測量に可能性」を見出し、研究から携わっています。長く測量に携わってきたノウハウを生かし、撮影技術の確立や測量データの収集など、ドローン測量を実用化するために飛行方法や解析ソフトの手法も大手メーカーと協力し、ドローン測量業務を確立してきました。
これまでに、さまざまな企業・自治体との実績を通じて、豊富なノウハウを持っており、高クオリティのドローン測量を提供。全国各地の専門家や同業者とも連携して、幅広い要望に対応しています。

イメージ
引用元URL:柳⼟⽊設計事務所公式HP (https://y-dssc.com/)
PAGE TOP